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職場における腰痛は、特定の業種のみならず多くの業種及び、作業において見られる。
これらの腰痛の発生の要因には
（１）腰部に動的あるいは、静的に過度に負担を加える動作要因、
（２）腰部への振動、寒冷、床、階段での転倒などで見られる環境要因、
（３）年齢、性、体格、筋力等の違い、椎間板ヘルニア、骨粗しょう症の既往症または、基礎疾患の有無、及び、精神的な緊張度の個人的要因があり、これらの要因が重なり合って発生する。
職場における腰痛を予防するためには、作業管理・作業環境管理・健康管理・及び、労働衛生教育を適切に行うことによって、腰痛の発生の要因の排除または、軽減に努めるとともに、労働者の健康保持増進対策を進めることが必要であることから、本指針はこれらの事項について具体的に示すものである。
各事業場においては、本指針に掲げられた腰痛の基本的な予防対策を踏まえ、各事業場の作業の実態に即した対策を講ずる必要がある。
（１）重量物取り扱い作業
（２）重症心身障害児施設などにおける介護作業
（３）腰部に過度の負担のかかる立ち作業
（４）腰部に過度の負担のかかる腰掛作業・座作業
（５）長時間の車両運転などの作業
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